「Indeedに求人を出したのに、検索しても出てこない」「engageの求人が、ある日いきなり非公開になっていた」。2026年の秋、当社が採用ページや求人票づくりをお手伝いしている製造業の会社で、こうしたことが続けて起きました。
どちらも、求人票の書き方そのものが悪かったわけではありません。求人サイトにはそれぞれ掲載の基準と審査があり、基準に合わないと「無料では載らない」「掲載が止まる」という形で表に出ます。この記事では、当社の支援先で実際に見た表示や通知をもとに、求人を出す前と出した後に確認しておきたい点をまとめます。
なお、各サービスの基準や扱いは変わることがあります。本文では公式のページで確認できた内容と、当社が管理画面で見た事実を分けて書いています。
当社の支援先で起きた3つのこと
まず、起きたことを並べます。いずれも未経験者と経験者の両方を募集している、機械加工の会社での出来事です。
| 起きたこと | 画面や通知に出た内容 | その後 |
|---|---|---|
| Indeedに直接投稿した4本のうち、無料で表示されたのは1本だけ | 残り3本は「非掲載」。理由の欄に「この求人をIndeed PLUSに掲載するには、有料掲載してください」 | 無料で載せるか、有料掲載にするかの判断が必要に |
| 別の求人作成サービスで作った求人が、Indeedへ無料で配信されなくなった | Indeedの運用窓口から「掲載基準を満たしていない可能性があり、無料では掲載できない」という通知 | 作成したサービス上の求人ページは掲載中のまま |
| engageの求人2本が非公開になった | 「掲載ガイドラインに沿わない求人のため、掲載を停止しました」。理由は、例外に当たらないのに特定の年齢・年代を優遇・排除する表記があること | 年齢の記載を削除して再審査に出した |
もう1社、保守を担当している会社では、採用を別の会社に任せていました。公開されている求人を確認すると、原稿の更新が1〜2か月止まっていたり、求人サイトごとに給与や経験の条件が違っていたりしました。これについては後半で取り上げます。
Indeedに無料で載らないとき

Indeedは求人を無料で掲載できますが、どの求人でも必ず表示されるわけではありません。Indeedの「求人掲載基準」には、基準を満たさない求人は削除・非表示になるか、有料掲載が必要になる場合があると書かれています。無料で何本まで載るかという本数は、当社が確認した公式のページには書かれていませんでした。
掲載基準で求められている記載
掲載基準では、企業名・給与・勤務時間・福利厚生・職務内容を書くこと、職種名はシンプルで正確にし、勤務地や給与を職種名に入れないこと、表示を増やす目的で同じキーワードを繰り返さないことが求められています。給与の幅が広すぎる求人は表示されないことがある、とも書かれています。
同じ求人を何本も出すと「重複」になる
もう一つ確認したいのが、Indeedの「求人掲載の整合性と重複」というルールです。実在する1つの求人は1回だけ掲載すること、すべての求人で給与・勤務地・職種を一致させることが求められ、守られていない場合は、検索結果で非表示や下位表示になる、表示に有料掲載が必要になる、無料掲載を利用できなくなる場合があるとされています。
今回の支援先では、同じ4職種をIndeedへの直接投稿と、Indeedに連携している別の求人作成サービスの両方で出していました。どの求人がどの理由で無料の対象外になったのか、Indeedからは詳しい説明はありません。ただ、直接投稿の側でも無料で通ったのは1本だけだったため、経路の重複だけでなく、同じ会社の似た求人が並ぶこと自体が無料掲載では通りにくい、というのが当社の見立てです。
無料のまま載せたい場合は、同じ求人を複数の経路から出さず、一本にまとめるのが基本です。職種ごとに出すなら、仕事の中身・必要な経験・給与がそれぞれ違うことが求人票から読み取れるように書き分けます。それでも必要な本数が表示されないときに、有料掲載を検討する順番が無理のない進め方です。
engageで掲載が止まるとき:年齢の表記

engageで止まった2本には、応募資格の欄に「対象年齢:35歳以下(長期勤続によるキャリア形成のため若年者等を対象)」と書かれていました。長く勤めてもらいながら育てたい、という趣旨を添えた書き方です。
気をつけたいのは、この2本は最初の審査を通っていたことです。数日後に原稿を更新したところ、その更新に伴う審査で掲載が止まりました。一度載った求人でも、直すたびに審査を受け直すと考えておくのが安全です。engageの掲載ガイドラインにも、基準に反すると判断した場合は予告なく掲載を停止する場合がある、と書かれています。
募集・採用での年齢制限は原則として禁止
背景にあるのは法律です。労働施策総合推進法(旧・雇用対策法)の第9条と施行規則により、労働者の募集・採用では原則として年齢を不問にしなければなりません。厚生労働省は、この禁止はハローワークだけでなく、民間の職業紹介や求人広告を通じた募集にも広く適用されると説明しています。求人票で年齢不問としながら、実際には年齢を理由に応募を断ることも法の規定に反するとしています。
例外として年齢制限が認められる場合は、施行規則で6つに限られています。製造業の求人に関係しやすいのは次の3つです。
| 例外 | 主な条件(施行規則 第1条の3第1項) |
|---|---|
| 定年を上限にする(1号) | 定年の年齢を下回ることを条件にする。期間の定めのない労働契約の場合に限る |
| 長期勤続で育てる若年者等の募集(3号イ) | 期間の定めのない労働契約で、職業経験を条件にせず、新卒者として、または新卒者と同等の処遇で募集・採用する場合に限る |
| 技能・ノウハウの継承(3号ロ) | 特定の職種で、特定の年齢層の労働者が相当程度少ないなど、厚生労働大臣が定める条件に合う場合。期間の定めのない労働契約に限る |
今回の求人は「長期勤続によるキャリア形成」と例外の言葉を添えていましたが、engageは例外に当たらないとして止めました。どの条件が足りないと判断されたのか、通知には細かい理由までは書かれていません。例外に当たるかどうかは条件の組み合わせで決まり、求人サイトの審査では求人票に書かれた内容だけで判断されます。年齢を書くと、その判断を毎回審査に委ねることになります。
支援先では、年齢の2行を削除して再審査に出しました(執筆時点では審査中です)。若手に来てほしいという思いは、年齢ではなく「未経験から育てる研修の流れ」「入社後に任せる仕事の順番」として書くほうが、審査の心配がなく、応募する人にも伝わります。厚生労働省も、年齢不問で募集する代わりに、仕事の内容や必要な適性・経験・技能の程度をできるだけ明示するよう求めています。
原稿が古いまま、媒体ごとに条件が違う

掲載が止まる、無料で載らないといった目に見える問題のほかに、気づきにくいのが「載ってはいるが、内容が古い・食い違っている」状態です。保守を担当している会社で、公開されている求人を一つずつ確認したところ、次のようなことがありました。
- 求人サイトの原稿の最終更新日が、1か月以上前、長いものは2か月以上前のまま
- 同じ職種なのに、求人サイトによって月給の幅が違う
- ある求人サイトでは「未経験OK」、別の求人サイトでは「経験必須」と、経験の条件が逆になっている
- 同じ求人の中で、タイトルと本文の給与が食い違っている
- 募集を終えた求人が、検索結果に残っている
採用を外部に任せている場合、どの求人サイトにどの原稿を出しているかを、会社側で把握していないことがよくあります。任せている会社の担当範囲や契約の中身によって、原稿の更新をどこまで行うかは変わります。大切なのは、誰が担当しているかに関係なく、会社として「いま公開されている求人の一覧」を持っておくことです。
職業安定法第5条の4では、求人広告などで募集の情報を出すときに、虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならないこと、募集を行う者と募集を受託した者は情報を正確かつ最新の内容に保たなければならないことが定められています。Indeedの重複のルールでも、給与・勤務地・職種の一致が求められていました。条件をそろえて最新に保つことは、法律と掲載基準の両方から求められていることです。
この会社では、求人サイトから自社の採用ページに来た人が、3か月半で2件しかいないことも分かりました。求人サイトで興味を持った人は社名で検索して自社サイトを見に来ます。そこで求人サイトと違う条件が書かれていると、応募をためらう理由になります。自社の採用ページに載せる基本情報は採用ページに載せる基本情報でまとめています。
求人を出す前・出した後の確認表

ここまでの内容を、確認表にまとめます。求人を新しく出すときと、条件を変えたとき、月に一度の見直しのときに使ってください。
| 確認する点 | 見るところ | 関係するルール |
|---|---|---|
| 必須の項目がそろっているか | 企業名・給与・勤務時間・福利厚生・職務内容。職種名に給与や勤務地を入れていないか | Indeed 求人掲載基準 |
| 同じ求人を複数出していないか | 直接投稿と、連携している別サービスの両方から同じ職種を出していないか | Indeed 求人掲載の整合性と重複 |
| 年齢・年代の表記がないか | 応募資格だけでなく、タイトル・キャッチコピー・本文の「20代活躍中」「若手歓迎」なども含めて見る | 労働施策総合推進法 第9条・各求人サイトの基準 |
| 求人サイトごとの条件がそろっているか | 給与の幅、経験の要否、休日、試用期間の条件を一覧にして見比べる | 職業安定法 第5条の4 |
| 内容が最新か | 最終更新日。募集を終えた求人を残していないか | 職業安定法 第5条の4 |
| 更新した後に止まっていないか | 更新から数日後に、各管理画面で「掲載中」になっているか | 各求人サイトの審査 |
最後の「更新した後に止まっていないか」は見落としがちです。今回のengageのように、更新した後の審査で止まっても、管理画面を開かない限り気づけません。求人を直したら、数日後に掲載の状態を見に行くところまでを一つの作業にしておくと安心です。
求人サイトだけに頼らない入口をつくる
求人サイトの基準や無料の範囲は、サイト側の判断で変わります。今回のように、昨日まで載っていた求人が今日は載っていない、ということも起きます。そのため、自社の採用ページに求人情報をきちんと載せ、そこへ人を呼ぶ入口を別に持っておくと、求人サイトの変化に振り回されにくくなります。
自社の採用ページの求人をGoogleの求人検索に表示させる方法や、少額の広告で採用ページへ人を呼ぶ方法は製造業の採用はGoogle広告で月3万円からで紹介しています。応募の数を数えられるようにしておくことも大切です。採用の応募が一般のお問い合わせフォームに入る場合は、問い合わせ件数の見分け方もあわせてご覧ください。
よくあるご質問
Indeedに無料で載らなかった求人は、有料にするしかありませんか?
先に、掲載基準で求められる項目がそろっているか、同じ求人を別の経路からも出していないかを確認してください。似た求人を何本も出している場合は、まとめるか、違いが分かるように書き分けます。それでも必要な求人が表示されない場合に、有料掲載を検討するのがよいと考えています。
「若手歓迎」「20代活躍中」も書かないほうがよいですか?
年齢を直接書いていなくても、特定の年代を優遇・排除すると受け取られる表現は、審査で止まる可能性があります。今回のengageの通知も「特定の年齢・年代を優遇・排除する表記」という言い方でした。年代ではなく、「未経験から始めた先輩が多い」「入社後3か月は研修」のように、仕事と育て方で伝えるのが安全です。
採用を外部に任せている場合、会社側で何を見ればよいですか?
どの求人サイトに何本出しているか、それぞれの最終更新日、給与や経験の条件を一覧にしてもらうのが第一歩です。そのうえで、上の確認表で条件の食い違いや古い原稿がないかを見ます。求人サイトごとの閲覧数や応募数も、月に一度共有してもらうと、どこに力を入れるべきかを話し合いやすくなります。
まとめ:載せた後の状態まで確認する
求人サイトに無料で載らない、掲載が止まるといったことは、求人票の内容と各サイトの基準が合っていないときに起きます。同じ求人を何本も出さない、年齢を書かない、求人サイトごとの条件をそろえて最新に保つ。この3つを押さえたうえで、更新した後に掲載の状態まで確認すれば、気づかないうちに求人が止まっている状態は防げます。
当社では、製造業の採用ページの制作や、求人票の原稿づくりのお手伝いをしています。採用ページと求人サイトの内容をそろえたい、応募の数を数えられるようにしたいといったご相談は、ホームページ制作のページをご覧いただくか、お問い合わせからお気軽にどうぞ。
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参考資料
- Indeed「求人掲載基準」 https://jp.indeed.com/help/employers/articles/115005915763
- Indeed「求人掲載の整合性と重複」 https://www.indeed.com/help/employers/articles/job-posting-integrity-and-duplicates?co=jp
- engage「掲載ガイドライン」 https://en-gage.net/company/privacy/guideline/
- 厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/topics/tp070831-1.html
- 厚生労働省・都道府県労働局・ハローワーク「労働者の募集・採用時に年齢制限を設けることができなくなりました」(事業主向けリーフレット) https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/other16/dl/index03_0001.pdf
- e-Gov法令検索「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律施行規則」第1条の3 https://laws.e-gov.go.jp/law/341M50002000023
- e-Gov法令検索「職業安定法」第5条の4 https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141